2026.09.07
喫煙と健康
喫煙者と非喫煙者の間で起こりやすいトラブルとは？
一般的なオフィスや施設では、喫煙者と非喫煙者が混在しています。
そんな喫煙者と非喫煙者についてですが、起こりやすいトラブルがあるようです。
今回のコラムでは、両者に起こりやすいトラブルについて解説します。
同じ職場内では休憩時間をめぐるトラブルが多い
皆さんが働いている職場では、喫煙者と非喫煙者が混在していると思いますが、両者のトラブルについて、「見た」「聞いた」という経験ありませんか？
今回は、同じ職場やそれ以外の場所で起こりやすいトラブルについて解説します。
【同じ職場で起こりやすいトラブル】
休憩時間の違い
同じ職場において喫煙者と非喫煙者の間で、最も起こりやすいと言われているのが、休憩時間の違いに関するトラブルです。
具体的には、「頻度」と「時間の長さ」がトラブルの原因となっています。
喫煙者の場合は、喫煙の度に休憩をするという人が多く、非喫煙者からすると頻繁に休憩をするのは不公平だと感じることが多いようです。
また、喫煙を理由に本来の休憩時間よりも長く休憩をする人もいるため、トラブルに発展するケースがあります。
においや煙
たばこ休憩以外で多いトラブルとして挙げられるのが、たばこの「におい」や「煙」をめぐるトラブルです。
非喫煙者の中には、たばこのにおいが苦手という人が多く、においによって気分が悪くなってしまうケースやめまいや頭痛など、体調を崩してしまう人もいます。
さらに、喫煙所が一定の基準を満たしていない場合や設置場所によっては、煙が漏れ出してしまう場合もあるのです。
においや煙によって大きなトラブルになってしまうことがあります。
【職場以外の場所で起こりやすいトラブル】
受動喫煙問題
職場でも起こりやすいですが、職場以外の場所で最も起こりやすいトラブルが、受動喫煙です。
具体的には、近隣からの受動喫煙ということになります。
とくに増えているのが、賃貸物件での喫煙トラブルです。
在宅勤務が増えた影響もあり、喫煙者や非喫煙者が自宅で過ごす時間が長くなっています。
そのため、喫煙者は自宅のベランダ等で喫煙をするケースが目立つようになり、ベランダで喫煙した際に発生したたばこのにおいや煙が近隣の住民の部屋に届き、大きなトラブルになってしまうというものです。
自宅にたばこのにおいや煙が入り込むことを不快と感じる人も多いですし、洗濯物を干している場合には、その洗濯物にもにおいが付いてしまうのでトラブルになりやすくなっています。
喫煙に関するルールを明確にして不公平な状況を放置しない
職場で起こりやすいトラブルとして解説しましたが、休憩時間に関するトラブルを放置することはできません。
放置していると、非喫煙者からクレームを受ける、非喫煙者の社員が退職してしまうなどのリスクがあるからです。
さらに、状況が改善されないということで、訴訟に発展してしまう可能性もあるでしょう。
このようなトラブルを防止するためには、次のような対策を行う必要があります。
職場における喫煙ルールを明確にする
まず、やらなければいけないのが職場における喫煙ルールを明確にすることです。
喫煙に関するルールが曖昧になっていると、トラブルを防ぐのが難しくなります。
ルールを明確にして、すべての従業員にルールを徹底させることが重要です。
その中でも、喫煙者に対してはたばこ休憩の回数や時間について明確にしておくとよいでしょう。
回数や時間を明確にすることで、非喫煙者の不公平感を解消することができると考えられます。
分煙対策と見直し
それから、喫煙者と非喫煙者が混在している状況では、両者が快適に働けるように分煙対策が必須です。
しっかりとした分煙対策を行うことで、望まない受動喫煙を防止することができます。
受動喫煙防止がルール化されていますが、分煙対策が不十分であるケースも想定されるため、すでに分煙対策を行っているという場合でも、定期的に見直しを行うのがよいでしょう。
問題があれば、できるだけ素早く改善することが大切です。
配慮義務を怠らない
屋外や私有地などでは、健康増進法の対象外となっていますが、そのような場所でも配慮義務があることを忘れてはいけません。
喫煙をする場合には、受動喫煙が生じないように配慮が求められるのです。
具体的に配慮義務の内容については決められていませんが、一例としては、人通りの多い場所などは避けて、できるだけ周囲に人がいない場所で喫煙をするなどがあります。
ポスターや看板を使って望まない受動喫煙を防止する
屋外や私有地などでは、規制の対象外となる場合があるため、そのような場所で喫煙をする喫煙者がいます。
配慮義務を怠っていなければよいのですが、そもそも配慮義務があることを知らないという人も多いでしょう。
そのまま放置してしまうと、望まない受動喫煙が生じるおそれがあるため、しっかりと防止することが求められます。
この配慮義務があること、配慮義務を怠らないように呼び掛けるためには、いくつかの方法があるのです。
具体的な方法としては、次のような方法となります。
ポスターの作成と掲示
配慮義務があることや一例としてどのようなことをすればよいのか、などを記載したポスターを作成して、目立つ場所に掲示するという方法です。
ポスターにすることで、多くの人の目に触れることになるため、必要な情報を伝えることができます。
看板の設置
ポスター以外の方法としては、看板の設置も効果的と言えるでしょう。
看板の場合は、施設や敷地の出入口付近など目につきやすい場所に設置すると効果的です。
看板は、1度設置すると、長く使用できるのが魅力と言えます。
看板の大きさなどにもよりますが、離れた場所からでも内容を把握しやすいのも良い点です。
カーシェアやレンタカーなどを利用する場合も注意が必要
喫煙者と非喫煙者が利用するものとして挙げられるのが、カーシェアやレンタカー。
カーシェアやレンタカーを利用する人も多いと思いますが、カーシェアやレンタカーについては多くの場合禁煙車となっています。
窓をあけて喫煙をすれば大丈夫と思っている人もいるようですが、そのような行為も認められていません。
窓をあけていても、たばこの煙は風の影響等により車内に逆流するケースがほとんどです。
そのため、喫煙が禁止されている車を利用して喫煙をした場合には、ペナルティが発生します。
具体的にどのようなペナルティが発生するかは、それぞれの会社によって異なりますが、多くの場合、次のようなものです。
クリーニング代の負担・営業補償・会員資格の取り消しなどとなっています。
カーシェアリングを行っている企業の一部では、車両に喫煙センサーを設置しているところもあるのです。
また、ドライブレコーダーの映像等によって確認されるケースもあるようです。
ですから、喫煙が禁止されているカーシェリングやレンタカーなどでは絶対に喫煙をしないようにしましょう。
大きなトラブルに発展してしまう可能性があります。
まとめ
喫煙者と非喫煙者の間では、休憩時間の違いに関するトラブルや受動喫煙に関するトラブルなどが多く発生しています。
このようなトラブルを防ぐには、しっかりとした対策を行うとともに、喫煙者が非喫煙者に十分な配慮を行うことが求められるでしょう。
喫煙ルールを守ることも重要となります。
喫煙者と非喫煙者が共存できる環境を構築するためにも、喫煙ルールを守り、望まない受動喫煙を防止することが大切です。
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