2021.02.12 喫煙所コラム
受動喫煙でガンになる確率は？健康被害のリスクと対策を解説

『タバコは百害あって一利なし』と古くから言われていますが、実際のところはどうなのでしょうか？
現代では想像もできませんが、かつては電車や駅のホームなどの公共施設での喫煙は当たり前で、たばこを吸いながら仕事をしていました。その世代の方々は、常にタバコを吸い、副流煙に晒され続けてきた訳ですが、現在でも長生きで日本の平均寿命は年々延びています。
その姿を見て巷では『受動喫煙 実は害はない説』や『タバコ 健康にいい説』などがささやかれています。
このコラムでは、タバコや受動喫煙の影響を厚生労働省が発表しているデータを基に解説します。あわせて、改正健康増進法と企業ができる分煙対策についてもお伝えします。

喫煙と健康について

タバコの煙には主流煙と副流煙があります。通常、主流煙は喫煙者本人しか吸うことはありませんが、換気の悪い空間に喫煙者と非喫煙者がいる場合は、主流煙と副流煙が混ざり環境タバコ煙と呼ばれるものになります。これを非喫煙者が吸ってしまうことを受動喫煙と呼びます。

主流煙にはニコチン、ナフチルアミン、カドミウム、一酸化炭素などの多数の有害物質が含まれており、依存性や発がん性などが証明されています。
もちろん、副流煙にもこれらの有害成分は含まれています。驚くべきことに、実は副流煙の方が有害物質の含有量が多く、主流煙に対する副流煙中の含有量は、ニコチンが2.8倍、ナフチルアミンが39倍、カドミウムが3.6倍、一酸化炭素が4.7倍とされています。

能動喫煙による健康被害

厚生労働省の発表しているデータによると、以下の病気が喫煙との因果関係が確実と言われています。
●がん：肺、口腔・咽頭、鼻腔・副鼻腔、食道、胃、肝臓、すい臓、膀胱、子宮頸部
●循環器の病気：虚血性心疾患、脳卒中、腹部大動脈瘤、末梢動脈硬化症
●呼吸器の病気：慢性閉塞性肺疾患(COPD)、呼吸機能低下、結核による死亡
●糖尿病：二型糖尿病の発症
●その他：歯周病、ニコチン依存症、妊婦の喫煙による乳幼児突然死症候群(SIDS)、早産、低出生体重・胎児発達遅延

受動喫煙による健康被害

以下の疾病において因果関係が確実とされています。
●がん：肺がん
●循環器の病気：虚血性心疾患、脳卒中
●呼吸器への急性影響：臭気・鼻への刺激感

また、受動喫煙をしなかった場合に比べて、肺がんは1.28倍、虚血性心疾患は1.3倍、脳卒中は1.24倍、発症する可能性が上がるとのことです。

参考サイト：厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト

改正健康増進法とは？

先述したように受動喫煙にも有害性は確認されています。この受動喫煙による健康被害を失くすために「なくそう！望まない受動喫煙」をキャッチコピーに、2020年4月1日から改正された健康増進法が全面施行されました。

健康増進法により決められたルールを簡単に説明すると以下の3点になります。
・学校・病院・児童施設等においては施設内全面禁煙(必要な措置が取られた場所に限り、喫煙場所の設置可)
・屋内で喫煙する場合には、煙の流出防止基準を満たした喫煙室の設置が必要
・20歳未満の喫煙スペースへの立ち入り禁止

これを受けて、味の素グループやイオンなど、全面禁煙にした企業もあるようです。

全面禁煙のデメリットと問題点

健康増進法に加えて新型コロナウイルスの蔓延もあり、喫煙所はどんどん少なくなってきています。ですが、喫煙室が閉鎖されたからと言って、これまで好きだったタバコを辞められるわけではありません。結果として「喫煙難民」が増え、以下のような問題も発生しています。
・禁煙場所での路上喫煙が増加し、通行人の受動喫煙のリスクが高まる
・一つの喫煙所に人が密集し、3密状態になる

喫煙者の気持ちも考慮した対策を

全面禁煙は敷地内の非喫煙者にとってはメリットしかありませんが、喫煙者にとっては辛い状況のようです。Googleのサジェストを見る限りでは『職場　禁煙　つらい』や『職場　禁煙　退職』などの検索傾向も確認できます。
非喫煙者だけを守るために全面禁煙にして、優秀な喫煙者にストレスをかけて業務の効率が下がり、最終的に退職されてしまうのは企業にとって非常にマイナスです。適切な分煙対策さえしてしまえば、事業内容によっては敷地内の喫煙も可能です。両者がストレスなく働くために共存できる環境づくりを目的に業務改善をしてみるのはいかがでしょうか？