2021.05.21 喫煙と健康
電子タバコも受動喫煙防止に努めなければならない？

タバコに対する風当たりは年々強くなっています。
現在では、法律によって受動喫煙防止に努めなければならないと決められているのですが、それは電子タバコでも同様なのでしょうか？これについて解説します。

電子タバコも受動喫煙に努める？

タバコといっても、様々なタバコがあります。
一般的によく知られているのは、紙巻きタバコ、加熱式タバコ、電子タバコです。

このなかでも、大きく特徴が異なるのが、「電子タバコ」。
電子タバコは、専用カートリッジ内の液体を加熱して使用するものになります。
加熱式タバコと混同してしまいますが、タバコ葉を使用していないという点が大きな違いです。
また、日本では薬事法によってニコチンを含んだものは販売できない決まりとなっています。

そのため、電子タバコであれば、「受動喫煙防止に努めなくてもよい」と考えてしまう人もいるようです。
しかし、実際には、ホルムアルデヒドなどの有害物質が発生するという報告がされていますし、インターネットなどで販売されているものには、ニコチンやその他の有害物質が発生するものもあるようです。
紙巻きタバコや加熱式タバコほどではないにしても、電子タバコについても受動喫煙防止に努めなければならないことになります。

さらに、海外での報告では、電子タバコが原因と思われる健康被害も報告されていますので、安全なものではないということを認識しておかなければなりません。

電子タバコでも分煙ルールに従って喫煙所を利用する

電子タバコは、加熱式タバコと混同されてしまいがちですし、非喫煙者からするとその違いがわかりません。
電子タバコだからといって、受動喫煙防止に努めないと、非喫煙者から注意を受ける、あるいはトラブルになるということも十分考えられます。
電子タバコでも受動喫煙防止に努めなければならないということを理解し、トラブル防止のために、それぞれの分煙ルールに従い、喫煙所を利用することが大切です。
これは、公共の場所や一般の店舗などだけでなく、オフィスなどでも同様となります。
電子タバコを吸う従業員がいるという場合には、喫煙所の設置を検討してみてはいかがでしょうか。
電子タバコであっても、健康被害を理由に、非喫煙者から訴訟を起こされてしまうという可能性もあります。
電子タバコを吸っていた人だけでなく、必要な対策を怠った会社側も責任を追及される可能性があるので、喫煙所の設置を検討しましょう。

弊社の豊富な導入実績はこちらから！

まとめ

電子タバコについても、しっかりと受動喫煙防止に努めなければなりません。
弊社には、分煙コンサルタントが在籍しておりますので、御社の電子タバコ、受動喫煙防止対策に大きく貢献することが可能です。
ぜひ、お気軽にお申し付けください。