2022.04.04 分煙対策・受動喫煙対策
タバコの煙によるトラブルを防ぐための有効な対策とは？

喫煙者と非喫煙者によるトラブルの中で、最も多いのが「タバコの煙」によるトラブルです。
このコラムでは、タバコによる煙の具体的なトラブルについて、有効な対策について徹底解説します。
クレームの中でもとくに多いのが、タバコの煙によるものです。
店舗・オフィス・施設などの管理者の方は、とくに注意しておく必要があります。
喫煙者と非喫煙者の共存を可能にするための環境作りについて知っておきましょう。

健康被害のリスクやニオイの問題からトラブルになりやすい

タバコの煙をめぐっては、喫煙者と非喫煙者の間でトラブルになることがあります。
具体的なトラブルとしては、次のようなものです。

○ タバコの煙が風に乗ってやってくる
○ 健康被害のリスクがある
○ ニオイが洗濯物や服、髪などについてしまう

非喫煙者の場合、煙が風に乗ってやってくるだけでも大きなストレスになると言われています。
喫煙者は、非喫煙者に十分配慮したつもりであっても、場所によっては風によって煙が広い範囲まで届いてしまうことがあるのです。

それから、大きなトラブルに発展してしまいやすい理由の1つが「健康被害のリスク」があるため。
ご存知の方も多いようですが、副流煙には有害な物質が多く含まれているため、その煙を吸い込んでしまう懸念があるので、非喫煙者とトラブルになりやすいのです。

また、その他ではニオイが洗濯物や着ている服、髪の毛などについてしまうというもの。
非喫煙者にとっては、ニオイが付いてしまうことで、不快な気分になってしまう場合が多いのです。
タバコの煙をめぐる問題は、一般的なオフィス・店舗・施設などだけでなく、マンションなどの集合住宅でもトラブルが多くなっています。

分煙化を行い、タバコの煙やニオイは脱臭機で分解・除去！

タバコの煙によるトラブルを防ぐための有効な対策は「分煙化」することです。
分煙化とは、簡単に言えば、喫煙できる場所と非喫煙場所を分けるということ。
喫煙場所は、施設の種類によっても異なりますが、屋内もしくは屋外に法律に基づいた喫煙場所を設置しましょう。

ただし、喫煙所はただ設置すればよいというものではありません。
よくあるトラブルが、「喫煙所から煙がもれている」というもの。
せっかく、喫煙所を設置してもそこから煙がもれているようでは、非喫煙者とのトラブルは避けられないでしょう。
○ 十分な排気量を確保すること
○ 仕切りを設けて外に煙がもれにくくすること
○ 喫煙場所を限定すること

なども重要な対策となります。
その他では、「脱臭機」の設置も有効です。
例えば、弊社で取扱中の脱臭機「プラズマダッシュ　スリム」はプラズマ放電の力によって、タバコの煙や嫌なニオイを分解・除去してくれます。
喫煙所の出入口付近などに設置することで、タバコの煙や嫌なニオイを分解・除去するのに貢献してくれることでしょう。

空気清浄機などを設置しているところもありますが、「空気清浄機」と「脱臭機」には違いあります。
空気清浄機は、花粉やホコリ、ニオイなど空気の汚れを綺麗にするための機器です。
もう少し簡単に言えば、空気の汚れに対して総合的に働きかけるというもの。

脱臭機は、空気清浄機とは違い、ニオイに対して働きかけるものです。
ニオイの分解・除去に特化したものが脱臭機。
タバコの煙によるトラブルでもご紹介したように、トラブルの大きな原因の1つが、タバコの嫌なニオイです。
この嫌なニオイを分解・除去できれば、トラブルを防止するのに役立ちます。
このような理由から、喫煙所には脱臭機を設置するのがおすすめ。
ワンランク上の対策として弊社で販売中の脱臭機をご活用いただければ幸いです。

問題を放置すると訴訟に発展する可能性がある

会社内、施設内、マンション内などでもタバコの煙によるトラブルは増加しています。
この問題を放置してしまうと、さらに大きなトラブルに発展してしまう可能性があるのです。
その大きなトラブルとは「訴訟に発展する」というもの。

管理者の方の中には、「タバコの煙くらいで訴訟を起こされることはない」と安易に考えている方もいるかもしれません。
しかし、全国的に見ても問題を放置し続けていると訴訟に発展してしまう可能性は十分あります。
訴訟に発展してしまえば、次のような事態になりかねません。
○ 会社の信用度が低下する
○ 従業員のモチベーションの低下
○ 売上や取引先との関係が悪化する可能性
○ 和解金など多くの費用が必要となる

もしも、従業員から訴訟を起こされたら、様々なリスクが考えられます。
最も大きなリスクとしては、会社の信用度が大きく低下してしまう可能性です。
従業員から訴訟を起こされた企業となれば、世間の視線も冷たいものとなってしまうでしょう。

また、悪い意味で会社の名前が世間に広まってしまえば、従業員のモチベーションの低下は避けられません。
場合によっては、会社に愛想をつかして退職されてしまう可能性もあるでしょう。
それから、売上の低下や取引先との関係が悪化してしまう可能性も考えられます。

こちらの、「厚生労働省資料　受動喫煙をめぐる訴訟の動向」でもわかりますが、受動喫煙を巡る問題で従業員に訴訟を起こされた会社側が和解金として700万円を支払った例もあるのです。
訴訟を起こされれば、裁判費用や和解金などの費用も必要となるでしょう。
このようなリスクを回避するためには、十分な分煙化を行うこと、喫煙者と非喫煙者が共に快適に働ける環境を作ることが大切です。

喫煙後に消臭スプレーを使うのもおすすめ

タバコに関するクレームで最も多いのが、ニオイに関するものです。
喫煙所に脱臭機を設置するなど十分な対策をしたのに、クレームが減らない場合があります。
その原因の1つは、「喫煙者の人の服や手などについたニオイ」です。
喫煙者はあまり感じることはないでしょうが、非喫煙者からすると、喫煙後はタバコのニオイが強烈に残っているもの。
服や手、口などに残ったタバコのニオイによって非喫煙者を不快にさせている可能性もあります。
そんなときは、消臭スプレーを利用してみるのもよいでしょう。
消臭スプレーを使うことで、喫煙所内でついてしまったタバコのニオイを軽減できます。

その他では、喫煙後の手や指などにもニオイはとても残りやすくなっているので、喫煙後に手を洗うのもよいでしょう。
どうしても、このニオイをめぐって喫煙者と非喫煙者のトラブルが起こりがちです。
また、多くのクレームにつながります。
喫煙者と非喫煙者が快適に、ストレスなく働ける環境を作るためには、消臭スプレーを使う、喫煙後に手や指を洗うようにするとよいでしょう。
マナーを守ることはもちろんですが、少しの努力でクレームは減らすことができるはずです。

まとめ

タバコの煙に関するトラブルは、様々な場所で見られます。
具体的な対策としては、喫煙所を設置し分煙化すること、仕切りなどを使い煙がもれにくい構造にすること、十分な排気量を確保することなどがあります。
その他では、煙やニオイを軽減するために脱臭機を設置するのも効果的です。
問題を放置してしまうと、最悪の場合には訴訟に発展することもあります。
実際に、訴訟に発展したケースもあるのです。
分煙化するだけでなく、喫煙者がマナーを守る、非喫煙者に配慮して消臭スプレーを使う、喫煙後に手を洗うようにすることで、クレームの数を減らすことができるでしょう。